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車両保険の必要性はある?契約前に判断すべき3つのパターンと裏技

車両保険は高いから付けたくない!
車両保険をつけると保険料が多くの場合約10万円ほどになります。できればそんな高い保険料は払いなくないです。しかし、自分の車への補償はもしものときに安心です。そこでどんな場合だと車両保険を付ける必要があるのかお伝えします。
    車両保険が必要な3つのパターン

  • パターン①:車の市場価値がまだまだ高い
  • パターン②:ローンの残高が車両価格の30%以上
  • パターン③:車がないと生活が不便

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あなたに車両保険が必要かどうかを見極める判断基準

車両保険を付けると保険料が高くなるので、必要なければもちろん付けたくないという人も多いはず

それでは、何をもって必要か不要かを判断したらよいのでしょうか?

車両保険が必要なドライバーの「3パターン」!あなたにもあてはまる?

以下の3つのパターンを基に、自動車保険に車両保険を付帯する必要があるのかを考えてみましょう。いずれか1つでもあてはまる人は、いざというときのために車両保険を付帯しておくと安心です。

  • パターン①:車両価格「車の市場価値がまだまだ高い」
  • パターン②:ローンの残高「ローンの残高が車両価格の30%以上ある」
  • パターン③:車の必要性「車がないと生活が不便」

パターン①:車両価格「車の市場価値がまだまだ高い」

車両保険は自分の車に対してかける保険です。車両保険の補償金額、いわゆる「車両保険金額」は、契約時の車両の時価相当額で設定します。つまり、購入時にかかった金額(≒市場価値)ということです。これは車種や年式で決まり、減価償却で年々安くなります。

また、車両保険金額は事故時に払わねばならなくなった修理費の最大金額なので、中古車などの車両価格の低い車だと、保険料の負担に比べて十分な補償が受けられない場合があります。

ただし、特に激しく損壊したとき、市場価値の高い車のほうが補償として受け取れる金額が多くなるのは大きなメリットです。

パターン②:ローンの残高「ローンの残高が車両価格の30%以上ある」

あなたの車のローンは、どれだけ残っていますか?

車両保険の必要性の判断基準として、ローン残高が挙げられます。もし車両価格の30%以上のローンが残っているのであれば、車両保険を付けましょう。

車両価格の30%を上回る額のローンが残っていると、一度に完済することは難しいと言えます。場合によっては、残ったローンを支払い続けながら、別の車を購入しなければならない可能性もあります。

しかし、車両保険を付帯していれば、補償金額(車両保険金額)分を残ったローンの返済に充てることができるという大きなメリットがあります。

ローンで車を購入する人は多いものの、ローンを完済せずに、事故を起こして全損(廃車)となった場合にも自動車税がかかります。つまり、保険料の支払いがなくても、税金の支払いだけが生じてしまいます。

事故を起こして車が廃車になったうえに、多額のローンだけが残ることは悲惨な事態です。そのため、車両価格の30%以上のローンが残っているのであれば、車両保険を付けておきましょう。

パターン③:車の必要性「車がないと生活が不便」

また、車両保険は、補償金額(車両保険金額)を車の修理費や新車の購入資金に充てられる点がメリットです。そのため、車がないと生活できない人の場合には、車両保険の付帯は必要です。

この点、あまり車に乗らない人や家族の持つ車に乗る機会が多い人であれば、車両保険の必要性はあまりないかもしれません。

しかし、事故によって車が破損すればレッカー代がかかるし、廃車になればスクラップ代、修理に出す間の代車のレンタル料など、自己負担しなければならない費用は多いものです。

新車を用意しようと思うと、さらにまとまったお金の工面が必要になります。

このように、車に万一の損壊があると、いろいろなお金がかかることを念頭に、車両保険の必要性を考えましょう。

新車の人こそ車両保険の必要性をちゃんと考えよう

上記で、「車両価格」「ローンの残高」「車の必要性」という観点から、車両保険の付帯の必要性を説明しました。

これら3つのパターンで車両保険が必要だと判断できるのは、「新車を購入したばかりの人」です。買ったばかりの新車を、あなたはこの先何年運転しますか?

車の耐久年数は走行距離や性能によるところは当然あるものの、大事に乗り続ければ10年以上もの相棒となる場合も少なくありません。

そのような車が、例えば最悪の場合には車ごと盗難に遭い、二度と戻らないことすらあります。その最悪のケースのとき、まだローンが残っていたらどうでしょうか。

また、「高級車を購入した人」も車両保険が必要だと言えます。なぜなら、高級車の場合には、一般に修理費が高額になる傾向があるためです。

そのため、車というものがいかに大きな買い物かを考えて、車両保険の付帯を慎重に検討しましょう。

    【ポイント】

  • 車両保険を付帯する必要があるのかは、「車両価格」「ローンの残高」「車の必要性」という観点で考える
  • 新車を購入したばかりの人は特に、車両保険の必要性を考えるべき

車両保険を付けずに後悔……。必要ないと思っていた人たちの失敗談

車両保険の付帯率(普及率)は4割〜5割ほどと言われています(※参照:損害保険料算出機構「自動車保険の概況」)。

その一方で、毎年50万前後の件数の交通事故が発生しています。事故に遭った人のなかには、車両保険を付けていないため、修理費の負担に困ったというケースも多いのではないでしょうか。

また、運転技術にもし自信があったとしても、飛び石や台風などの予期せぬトラブルで愛車が破損しないとは限りません。

ここでは、実際に車両保険を付帯せずにトラブルに見舞われたドライバーたちの体験談を紹介します。

当て逃げの被害で「総額30万円」の修理費

都内在住、30歳の会社員の男性。ガソリン代が馬鹿にならないので、少しでも固定費を浮かせようと、自賠責保険と対人対物賠償保険以外は付けていませんでした。そのため、トヨタのマークXでも保険料が月3千円程度に抑えられていたのです。

しかしある日、月極駐車場に停めていた車が当て逃げの被害に遭い、フロントライトからナンバープレートまで、かなり破損していました。

車両保険を付けていない分、普段から慎重に運転していたにもかかわらず、まさかの当て逃げ被害。何者なのか不明のままの犯人にも請求できず、当然、車両保険の補償も下りないので自費で修理する羽目になりました。

総額で30万円くらいかかり、これなら最初から車両保険を付けておけばよかったと後悔しています。

車を購入後1ヶ月で自損事故!新車なのに「18万円」の修理費

38歳、建設業営業職の男性。やっと貯金もたまり、13年間乗り続けてきた車をスバルのインプレッサに買い替えることができました。

今までどうしても乗りたかった車を購入してとても満足だったのですが、任意保険に加入を考えた際に、車両保険を付帯することが予算的にどうしても難しいと判断しました。

そこで、車両保険は付帯せずに対人対物無制限、そして同乗者への補償は1千円というプランに加入しました。車両保険を付帯していない分、保険料は2万5千円ととても安かったです。

しかし、購入してから1ヶ月でガードレールにフェンダーを当ててしまうという自損事故を起こしてしまったのです。エンジン側への影響はありませんでしたが、フェンダーの交換とフレームの補修で18万円もかかってしまいました。

このときには、車両保険は付帯しておくべきだと本当に後悔しました。

    【ポイント】

  • 事故で車を修理する場合、その費用は意外とかかる
  • 修理費に備えて、車両保険は付帯しておいたほうがいい

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車両保険を必要とするドライバーのための、保険料を節約するテクニック

年間に国内で発生している事故は50万件ほどに上ります(※警察庁「平成28年警察白書 統計資料」)。

それほど多くの事故が発生しているなかで、保険料を抑えつつ、自動車保険を上手に活用したドライバーは多くいます。

特に、車両保険を付帯しているドライバーは、保険料を抑えるために、何かテクニックを使っているのでしょうか。

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車両保険を付けても保険料が安くなる小ワザ「3選」

「悩んでいたけど、やっぱり必要だ」と再認識しても、やはり車両保険を付帯することで自動車の保険料が高くなってしまうのはガマンできませんよね。

では、車両保険を付帯していざというときに備えつつ、経済的に無理のない保険料にするには、一体どうすればいいのでしょうか。

ここでは、賢いドライバーたちがやっている、車両保険を付けても自動車保険の保険料を安く抑える3つの小ワザを厳選して紹介します。

  • 小ワザ①:車両保険金額を低めに設定する
  • 小ワザ②:免責金額を“あえて”高く設定する
  • 小ワザ③:「車対車+限定A」や「エコノミー型」の車両保険を選択する

小ワザ①:車両保険金額を低めに設定する

車両保険の補償金額、いわゆる車両保険金額を設定する際、事故時に無理のない程度まで低くすることで、保険料を安く抑えられます。

もちろん、その分だけ受け取れる補償は減るものの、保険料は安くできるので、ある程度事故の際に自己負担で払えるのならこの方法はおすすめです。

例えば、ソニー損保でトヨタのプリウスで見積もりを出した結果、車両保険金額を90万円に設定した場合と70万円に設定した場合では、年間で約2千円の差がありました。

小ワザ②:免責金額を“あえて高く”設定する

「小ワザ①」と考え方は同じになるものの、免責金額を高く設定して、保険料を大幅に安くすることも可能です。

免責金額は、設定した分だけ事故後に受け取る補償が減ります。多くの保険会社では「1回目の車両事故」と「2回目の車両事故」の組み合わせで選べます。

そこで、例えば免責をゼロにして、免責金額を高い設定に変更したらどうなるでしょうか。

免責設定金額 車両保険料の差額
事故1回目 事故2回目
0円 5万円 -約3千円
10万円 10万円 -約1万5千円

上記の表のように、免責金額の設定の違いでこれだけの差額が生まれます。そもそも必ず事故に遭うとは限らないので、万一の事故のときにある程度自己負担ができるのなら、この方法で安くするのもおすすめです。

小ワザ③:「車対車+限定A」や「エコノミー型」の車両保険を選択する

ソニー損保で、トヨタのプリウスで車両保険の設定を「エコノミー型」と「一般型」にし、それぞれ見積もりを出した結果、一般型に比べてエコノミー型のほうが、年間で約2万円も保険料が安くなりました。

一般型ではなく、「車対車+限定A」や「エコノミー型」の車両保険を選択することで保険料が安くなります。

しかし、このプランは自損事故や、相手が分からない当て逃げなどは補償範囲に含まれない保険会社が多いです。

そのため、補償範囲が限定される「車対車+限定A」や「エコノミー型」の車両保険は、運転技術の未熟なドライバーにあまりおすすめできません。

この点、運転技術が十分にあるドライバーは、車両保険は「車対車+限定A」や「エコノミー型」を付帯するというケースが多いようです。いくら運転が上手くても、飛び石やいたずら、台風などの災害などによる損壊は避けられないからです。

    【ポイント】

  • 車両保険金額や免責金額の設定を工夫する、エコノミー型を選択することで保険料を安くできる

車両保険を付ける必要があるが保険料は抑えるには

最後にこの記事の伝えたいことのまとめをしておきます。

この記事を読んで、自分にとって車両保険が必要なのかどうかが分かったのではないでしょうか。車両保険が必要だけれど、保険料の負担は抑えたいという人は、本記事の小ワザを試してみましょう。

    【ポイント】

  • 車両保険の必要性は、「車両価格」「ローンの残高」「車の必要性」という3つの観点で考えるべき
  • 車両保険の必要性が特に高いのは、新車を購入したばかりの人
  • 車両保険金額や免責金額の設定を工夫する、エコノミー型を選択することで保険料を安くできる

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