自動車保険の一括見積といえば

カービックタウン

自動車保険の保険料を節約するために押さえる「7か条」

更新などのタイミングで、現在加入している自動車保険を見直し、保険料を安くしたいと誰でも思うはず。 しかし、どのようにすれば保険料を節約できるのか、わからない人も多いことでしょう。 そこで今回は、自動車保険の保険料を安くするための7つのポイントについて、専門家に聞いてみました。

【その1】車両保険を付けないか、免責金額を設定する

車両保険の概要

自動車事故の際、自身の車の修理代を補償するものが車両保険となります。実際事故があった場合、この保険を請求することが多いと思いますが、実は自動車保険の保険料のなかでこの車両保険が占める割合は非常に大きくなります。

見積りをするとき、試しに車両保険を外してみるとわかると思いますが、万単位で保険料が変わってきます。事故による保険請求のなかで、車両保険が占める割合がそれだけ高いということです。特に最近はハイブリッドカーの普及により、車の修理代金が増加傾向にあるのも要因の一つとなっています。

この車両保険の金額は新車の場合、車両本体価格にオプションを含めた金額となります。ここで気を付ける必要があるのが、税金などの諸費用を含まないということと、もう一つ、ディーラーなどで様々な値引きがあると思いますが、それを含まないということです。

つまり、値引き前の車両本体価格(定価のようなもの)と様々な装備品の総額ということで、購入時に実際に支払った金額ではありません。そして、この車両保険の金額は毎年減価償却されて減額していきます。

また、人気車種の中古車で車両価格が非常に高い場合がありますが、車両保険の金額は型式・仕様により価格帯が定められており、この価格帯の範囲でしか付けることができません。

どんなプレミアがついていたとしても、それはその車が好きな人にとっての価値であり、一般的な車としての価値とは異なります。もし長年乗っている、車両保険の金額が50万円という車で事故をした場合、修理代金がその額を超えても、車両保険としては50万円までしか支払われません。

このように車両保険を付ける場合には決まりがあり、保険料も高額になるのですが、保険料を抑えるために免責金額を設定している人も多いと思います。

免責金額とは修理代金として車両保険を保険会社が支払うのですが、満額を支払うのではなく、そのうちの免責金額分だけを支払う自己負担金額を言います。

免責金額が「0-5」は、車両保険を使う事故が保険期間中に1回目という場合には自己負担金はなしとなるけれど、もし2回目の事故があった場合は、5万円の自己負担金が発生することを意味します。

この免責金額の設定は保険会社によって違いますが、免責金額が高くなればなるほど、保険料を抑えることができます。

起こるかどうかわからない事故、使うかどうかわからない保険のために高額な保険料を負担するのは避けたいという人は、「10-1」0などのように免責金額を大きくとるとよいと思います。

車両保険には2通りあり、オールリスクタイプの一般(車両)と補償範囲の狭いエコノミー(※保険会社によって名称が異なる)があります。

一般の補償範囲 車対車の衝突・接触
火災・爆発
盗難
台風・洪水・高潮・竜巻
落書・いたずら・窓ガラスの破損
飛来中・落下中のものとの衝突
歩行者・自転車・動物との衝突・接触
電柱・ガードレールなどに衝突
当て逃げ
転落・転覆
エコノミーの補償範囲 車対車の衝突・接触
火災・爆発
盗難、台風・洪水・高潮・竜巻
落書・いたずら・窓ガラスの破損
飛来中・落下中のものとの衝突

ざっくり言うと、エコノミーは単独事故・自損事故・当て逃げなど、相手がいない事故、もしくは相手が特定できない事故が補償対象外になるということです。

一般とエコノミーとでは保険料は大きく異なり、当然エコノミーはずいぶんと保険料が安くなります。

ちなみに、地震・噴火・津波による車の修理費は、車両保険で補償することはできません。ただし、保険会社によっては特約でこれをカバーするものもあります。

事故によって車両保険を使うと翌年度は3等級ダウンとなり、事故有係数がかかってきます。

同じ等級でも無事故で下から一つ踏み上がってきた場合と、事故で上から下がってきた場合とでは、等級による割引率が異なり、事故有の場合は非常に保険料が高額となります。

また、事故有係数も3年間かかり続けるため、一度事故で車両保険を使うと3年間にわたって高い保険料を支払うこととなるため、軽微な事故(修理代)の場合は、保険を使わないほうがいいケースもあります。

事故の際に保険を使うほうがいいのか、使わないほうがいいのかは、保険会社の事故担当者に問い合わせると答えてもらえると思います。自宅の駐車場の壁にこすったなど、修理代金が10万円にも満たない場合は、保険を使わないで自身で修理代金を負担したほうがいいことが多いです。

保険料は高くなるものの、事故があったときに今まで支払った保険料を上回るほど多額の費用がかかる可能性が高いのが車の修理代金のため、車両保険の金額がある程度安くなるまでは車両保険をつけておいたほうがよいでしょう。

ただし、なんとなく長年“前年と同条件”でかけていた人のなかには、車両保険の金額が10万円で免責金額が「5-10」になっている場合があります。そのような場合、車両保険は外してもよいかと思うので、今一度保険証券を確認することをお勧めします。

【その2】年齢限定条件や運転者限定条件を見直す

年齢限定条件の概要

自動車保険には「年齢条件」があり、運転者の年齢を限定して補償することで保険料を抑えることができます。

「全年齢補償」「21歳以上補償」「26歳以上補償」「35歳以上補償」などがあり、このなかでも年齢に制限をかけない全年齢補償は最も保険料が高額となります。

年齢条件では、年齢が高くなるほど保険料が安くなります。これは、免許を取りたてで運転歴が浅い若年者は事故を起こすリスクが高いためです。

この年齢条件は同居の親族のみに適用され、同居の最も若い運転者の年齢に合わせて設定します。家族の年齢は当然ながら毎年一つずつ進みますが、同居・別居についても状況は変化します。

例えば、子どもが18歳になり、免許を取得して車を運転するようになった、あるいは進学・就職や結婚などで別居をするようになった場合などでは、同居の最も若い運転者は変わるので、少なくとも年に一回の更新時期には見直すことが必要です。
特に家族の誕生日の際、お祝いするとともに保険証券を見直すことも方法の一つです。

保険期間の途中で、年齢条件をリスクが高い人に変更する必要が発生した場合は、遅滞なく保険会社に通知する義務があるので、速やかに変更手続きをしなければなりません。

全年齢補償にすると保険料が非常に高額になるわけですが、免許を取りたての子どもがいきなり日常的に運転することは少ないかと思います。

そのようなときは、いくつかの保険会社から発売されている、1日単位で加入することができる保険が役に立ちます。
500円や1,000円で加入できるので、運転頻度が低い場合は、年齢条件の変更と合わせて比較検討してもいいでしょう。

年齢条件とは別に、「運転者限定条件」もあります。これは記名被保険者から見た運転者の範囲を限定して補償するもので、限定の範囲が狭ければ狭いほど保険料は安くなります。

主に、「運転者限定なし」「家族限定」「本人・配偶者限定」の3種類に分かれていますが、これとは別に本人限定を設けている保険会社もあります。

「本人限定」「本人・配偶者限定」については文字どおり、記名被保険者本人のみが補償対象、もしくは記名被保険者とその配偶者の2名が補償対象です。

家族限定については、家族の範囲が文字だけでは読み取れないので難しいところだと思いますが、これには規定があります。ここで言う家族とは、「記名被保険者本人」「配偶者」「同居の親族」「別居の未婚の子」となっています。

運転者限定条件をつけることで保険料を抑えられますが、運転者の範囲を誤ると必要な補償がなくなってしまうので注意が必要です。例えば別居の子どもが結婚すると、家族限定の範囲を外れるので、その子どもが運転しても補償されるようにするには、家族限定を削除しなければなりません。

ちなみに、この結婚した別居の子どもが離婚したからといって、家族限定の範囲に再び入るかといえば、そうではありません。

一度結婚すると“未婚”にはならないため、この子どもが運転するには、やはり家族限定を削除しておかなければなりません。

このように、保険期間の途中で運転者限定条件をリスクが高い人に変更する必要が発生した場合は、年齢条件同様に遅滞なく保険会社に通知する義務があるので、速やかに変更手続きをしなければなりません。

なお、同居の子どもが結婚により別居となり、同居親族のなかで運転するのが夫婦だけになった場合は、家族限定から本人・配偶者限定にして、年齢条件も夫婦の若いほうに合わせることで保険料を抑えられます。

また、同居の子どもが結婚により別居となる際、車を子どもに譲渡するケースもよく耳にします。この場合、今加入している等級を子どもに譲りたいのであれば、同居をしているうちに名義変更をする必要があります。

別居になってからだと等級を子どもに譲ることができず、子どもは新規の6等級で加入する結果となってしまいます。

【その3】使用目的や年間走行距離を見直す

使用目的の概要

自動車保険には「業務使用」「通勤・通学使用」「日常・レジャー使用」の3つの使用目的があります。そして、これらのなかでは日常・レジャー使用が最も保険料が安くなります。

文字から想像できるとおり、業務使用は運転している時間や日数が長いことが想定されるため、保険料が一番高額となります。

この使用目的をどのように判定するかについては、日数によって決まります。例えば車で通勤している場合、「年間通じて月15日以上通勤に使っているか」が分かれ目となります。

パートで週に3日程度しか通勤せず、月15日を下回る場合には、日常・レジャー使用となります。

また、月に15日以上通勤に使っている場合でも、通勤・通学使用とならない場合があります。

“年間通じて”月15日以上という規定のため、例えばお盆休みやゴールデンウィークなどで月15日を下回る月が年にひと月でもあれば、“年間通じて”ではなくなることになります。

1年のうち11カ月は月15日以上通勤に使用していても、1カ月が15日未満であればいいのです。

日常・レジャー使用で通勤中に事故があったとしても、毎年○月は15日を下回っていることを事故担当者に伝えてもらえれば、疑義を抱かれる心配はありません。

業務使用についても判定方法は同じです。そのため、保険料を抑えるには、使用目的についても慎重に見極める必要があります。

保険期間の途中で転勤や転職などで使用目的が変わることもあると思いますが、リスクの高い人に変更する必要が発生した場合、遅滞なく保険会社に通知する義務がありますので、速やかに変更手続きをしなければなりません。

年間通じて月15日以上、幼稚園や保育園に車で送り迎えをしている場合は、通学にはあたらないので、使用目的は日常・レジャー使用となります。

同じく、家族に最寄り駅まで毎日送り迎えしてもらっている場合も通勤にはあたりません。自分で最寄り駅まで毎日運転し、駐車場に止めて電車通勤している場合には通勤での使用となるので、使用目的を通勤・通学使用としなければなりません。

年間走行距離の概要

自動車保険には走行距離によって保険料が変わる商品がありますが、いきなり直近一年間の走行距離を聞かれても、オドメーターを記録している人でなければ答えられないと思います。

基本的には、走行距離が長ければ長いほど事故のリスクにさらされている時間も長いと考えられ、保険料は高くなります。

それでは、どのように走行距離を判断するかというと、使用目的により大まかに判断します。

日常・レジャー使用の場合は3,000km程度と判断します。通勤・通学使用の場合、片道10km未満であれば、3,000kmから5,000kmと判断し、さらにレジャーにも使用しているとなると7,000kmから9,000kmと判断します。

片道10kmを超える場合は10,000km前後を目安に、レジャーにも使用する場合は15,000kmから無制限と判断するとよいでしょう。ただし、これも契約時と異なりそうな場合には、速やかに保険会社で変更してください。

【その4】不要な特約は外す

特約の概要

自動車保険には様々な特約があります。特約の内容については保険会社各社で特色があり、じっくり検討する必要があるものの、場合によってはほかの保険契約と補償が重複していることがあるので注意が必要です。

例えば、弁護士費用特約は日常生活において自動車事故を含む何らかの被害事故に遭い、損害賠償請求などについて被保険者一人につき300万円を限度として費用が支払われる特約です。

自動車を複数所有し、保険契約が複数ある場合、一つの契約に付保されていれば家族が補償対象となるので、複数の契約に弁護士費用特約を付ける必要はありません。

ただし、2契約に重複してついていた場合、上限は300万円ではなく、積み上がりで600万円になります。

ここで言う家族とは、運転者限定条件と同じく、「記名被保険者本人」「配偶者」「同居の親族」「別居の未婚の子」となります。

ファミリーバイク特約とは125cc以下のバイクの補償で、バイク単体の保険に入るよりも自動車保険の特約としたほうが補償範囲も広く、保険料も抑えられる特約です。

この特約はバイクを特定しないため、自身のバイクだけでなく、他人に借りたバイクでの事故も補償対象となります。

ファミリーバイク特約も家族で一つの契約に付保されていれば、家族が補償対象となります。そして、この特約でも、家族の定義は「記名被保険者本人」「配偶者」「同居の親族」「別居の未婚の子」となります。

このファミリーバイク特約はかつて保険料が非常に安かったために、すでに原付に乗ることがなくなっても付けたままにしている人がいますが、現在はこの特約の保険料は非常に高くなっているため、不要であればすぐに削除したほうが保険料を抑えることができます。ファミリーバイク特約がついたままなのかは、保険証券を確認するとよいかと思います。

個人賠償特約は日常生活において他人に害を及ぼした場合、相手への損害賠償額を支払う保険です。

昨今話題になっている、自転車で歩行者にぶつかりケガを負わせるなどして、相手へ高額の賠償が必要となった場合にも使うことができます。これも、一つの保険契約についていれば家族が補償対象となるため、重複してかける必要はありません。

この特約は「日常生活賠償特約」と呼ばれる場合もあり、火災保険や傷害保険の特約にもあるので、家庭で加入しているすべての損害保険の特約を確認して、重複のないようにするとよいでしょう。

ちなみに、保険金額が1億円や2億円などに設定されていることもあれば、無制限のものもあるので、そちらも合わせて確認しましょう。

代車特約は事故により車の修理が必要になった場合、その間に借りた代車費用を補償する特約です。

相手に100%過失があった場合は、この特約がなくても代車費用が出ますが、こちら側に少しでも過失割合がある場合には相手側から代車費用は出ないため、この特約でカバーしておく必要があります。それほど高額な特約ではないため、付けておくことをお勧めします。

【その5】人身傷害補償保険を見直す

人身傷害補償保険の概要

自動車事故で、自身のケガの補償をする保険が人身傷害補償保険です。具体的には搭乗中の事故によるケガの治療費用、精神的損害、休業補償、逸失利益、将来の介護料や葬儀費用が支払われます。

必要額は年齢や扶養家族の有無などによって様々で、現役世代であれば5,000万円から1億円くらいあったほうが安心です。なお、65歳以上になると3,000万円程度でも大丈夫かと思います。

1名につきそれぞれ保険金額を限度として支払われるので、同乗者のケガもこれで補償されます。

この人身傷害補償保険には車内・車外ともに補償される場合と、車内のみ補償される場合の、大きく分けて2通りあります。基本補償は車内のみで、こちらのほうが保険料は安くなります。

車外も補償する特約をつけていれば、契約車両とは別の車に乗っていて事故に遭ったときのケガや、歩行中や自転車に乗っている際の車とぶつかったときのケガも補償されます。

また、保険会社によっては自動車に起因する事故だけに限らず、自転車で転んで負ったケガなどについても補償される特約もあります。

ただし、車外の特約は一つの契約についていれば、家族も補償対象となるので、重複しないように注意してください。
この場合の家族とは、「記名被保険者本人」「配偶者」「同居の親族」「別居の未婚の子」となります。

人身傷害補償保険と似たような補償で搭乗者傷害保険というものがあります。

これは人身傷害補償保険と同様、自動車事故による自身のケガの補償となりますが、人身傷害が治療費などの実損分についての補償であるのに対して、搭乗者傷害は定額払いとなります(※定額払いではなく日数払・日額払の保険会社もあるが、日数払・日額払は各社廃止する傾向)。

人身傷害補償保険で支払われる実損分にプラスして支払われる医療保険金であり、お見舞い金的なものです。

人身傷害補償保険については損害額の認定に時間がかかるのに対して、搭乗者傷害保険は比較的にスピーディーに支払われ、入通院の当座の費用に充てることができます。

【その6】各種割引制度を有効活用する

割引制度の概要

自動車保険の割引制度は様々あり、インターネット割引、新車割引、エコカー割引、セカンドカー割引など各社で特色があります。

なかでもインターネット割引は、ネット通販系には多い割引となります。これはインターネットから自身で手続きすることで保険料を割引する制度で、ネット通販系のなかには早期更新に対する割引があるところもあります。

満期日まで1カ月以上など、ある一定の時期より早く契約することで割引されます。

新車割引とは、始期日(契約が始まる日)が自動車の初度登録年月(車検証に記載あり)から25カ月以内の場合に保険料が割引となる制度です。

新車割引は補償対象によって割引率が定められていて、対人賠償・対物賠償・人身傷害・車両保険などの項目別に設定されています。

セカンドカー割引とは、現在加入している自動車保険の等級が11等級以上の場合、2台目以降の新規加入時に通常6等級からスタートするところを、一つ上の7等級からスタートできるという制度です。

セカンドカー割引を適用させるには、下記の4つの条件すべてを満たす必要があります。

1台目の自動車保険が11等級以上であること
2台目の記名被保険者が1台目の記名被保険者本人か配偶者、同居の親族のいずれかであり、かつ個人であること
2台目の記名被保険者が1台目の車両所有者、記名被保険者本人か配偶者、同居の親族のいずれかであり、かつ個人であること
1台目、2台目とも自家用8車種であること

エコカー割引はハイブリッドカーなどに対する割引で、始期日(契約が始まる日)が自動車の初度登録年月(車検証に記載あり)から13カ月以内の場合に保険料が割引となる制度です。

保険会社によっては、新車割引のなかにハイブリッドカーに対する割引を含んでいて、ハイブリッドカーとそうでない車で新車割引率を変えているところもあります。

それ以外にも、福祉車両割引といって車椅子用のリフトが付いていたり、左足でアクセルが踏める装置などが付いている車の場合、保険料が割引されます。

さらに、イモビライザー割引といって、盗難防止装置が付いている車に対しても割引があります。

イモビライザーはよく、車のフロントガラス付近に設置されている盗難防止のアラームの機械と混同されますが、自動車とキーにIDを組み込み、このIDが一致しないとエンジンが始動しないシステムです。

この装置が付いていと自動車の盗難リスクが低くなることから、割引対象となっています。

【その7】条件のいい保険会社(自動車保険)に乗り換える

ダイレクト型(通販型)自動車保険の概要

自動車保険には代理店などを通す従来形式の「代理店型」と、インターネットなどで契約する「ダイレクト型(ネット通販系)」があります。

代理店型は主に書類に記入・署名などをして契約を締結するのに対して、ダイレクト型はインターネットなどで自身で契約します。

代理店型は保険のプロのアドバイスを受け、納得できるまで相談することができ、気軽に問い合わせできる安心感があるものの、その分人件費が多くかかるため、保険料が高額になる傾向が大きいです。

対するダイレクト型は自分で必要な情報を収集し、判断して契約する必要がある分、保険料は割安になります。また、傾向としてダイレクト型の特約はベーシックなものしかなく、代理店型は複雑な内容となるものの、様々な特約があります。

複雑な特約などの補償はインターネットなどで判断するのが難しく、プロから説明を受けなければ分かりづらいものの、魅力的な内容のものも多くあります。

もう一つ、ダイレクト型は事故率の低い年齢帯はぐっと安い保険料に、事故率が高い年齢帯は非常に高い保険料となる傾向にあります。

そのため、40代や50代だと代理店型よりも大幅に安く、高齢者になると代理店型より高いことがよくあります。

一括見積りなどをする人も多いと思いますが、各社から送られてくる見積書はよく見なければなりません。一見すると保険料が安く見積もられていても、よく見ると特約や免責などの条件が異なることがよくあります。そのため、満期間近になって慌てて見積りをとらず、余裕を持って検討して、納得のいく保険会社を選ぶことが大切です。

保険会社は契約者から受け取った保険料と、事故などで保険金がどれだけ支払われたかで損害率が計算され、それが保険料を算出するうえで大事な数字になります。

ダイレクト型は参入してから年数が浅いため、多額の保険金を支払う大きな事故が少ないこともあり、損害率はそれほど高くはなりません。しかし、参入してから長い年月が経過するにつれて大きな事故も増え、損害率が悪化します。そのため徐々に保険料が高くなり、結果として代理店型と大差ない保険料となる保険会社もあります。

ダイレクト型の保険会社について、事故対応に不安がある人も多いと思います。この点、独自で事故対応窓口を持っている会社もありますが、系列の代理店型の事故対応窓口を利用している、あるいは乗り合いの事故対応窓口を利用しているところもあります。

単純な事故であれば、どこも大差ない対応が受けられると思います。ただし、保険会社同士で交渉が必要な内容となると、やはり代理店型の大手保険会社のほうが強いと言わざるを得ません。

このように様々な観点から、自分の考え方にフィットした保険を選ぶことが大事です。

保険スクエアbang!

見積費用 保険会社数 見積依頼時間
0円 約20社 約3分

平均2万も安くなる

×